大学職員への就職・転職
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大学職員へ転職するのは厳しい?転職が難しい4つの理由と対処法

大学職員への転職は難しい
kobataka1
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私立大学職員は年収が高く、国立大学職員は安定していているため、大学職員が人気の就職先になっています。

なかなか採用面接を突破できずに、「厳しい」と感じている人も多いのではないでしょうか。

確かに簡単に転職はできませんが、商社・通信・メーカーの有名企業に比べると特段難しい転職先ではないと考えています。

本記事の内容
  • 大学職員への転職が厳しいと言われる4つの理由を紹介
  • 大学職員への転職がうまくいかない人に対処方法を紹介
  • 大学職員への転職は公務員なども含めて、経験を積むことが重要

大学職員への転職が厳しいと感じている方に、転職のコツを現役職員が紹介していきます。

ダイマナ
ダイマナ
現役アラサー国立大学職員
Profile
  • 平成元年生まれの30代、千葉県出身
  • 現役大学職員(大学職員歴:6年)
  • 大学では、教務・研究支援の業務を担当
  • ゆるふわ大学職員になろう
  • 教務.com管理人
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    大学職員への転職が厳しい4つの理由

    立教大学

    大学職員への転職が厳しいといわれるのは主に以下の4つの理由があります。

    • 転職の求人が少ない
    • ホワイトで人気のため高倍率
    • 情報が少ない

    転職の求人が少ない

    転職者向けの大学職員の求人は多くありません。

    大学の数は限られており、事務職員として勤務する人数も少ないため、そもそも正社員雇用の転職の求人数が少ないです。

    首都圏の人気私立大学に絞ると、年間で数件でてくるだけでしょう。年間数件の募集に応募が殺到するため、なかなか内定を勝ち取るのは難しいです。

    早稲田・慶應しか受けないような状況だと、何年経っても採用されないという事態になりかねません。

    転職する気がないのに面接を受けるのは勧められることではありませんが、情報収集も兼ねて多くの大学・類似業界にエントリーすると経験値を積むことができます。

    転職サイトの登録は、マイナビ転職リクナビNEXTリクルートエージェントdodaの4社がおすすめです。

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    ホワイトで人気のため高倍率

    大学職員はホワイトな職場として近年、人気の職業です。

    ネームバリューがあり公的な職業であること、給与水準が高く、福利厚生も整っていることなどがホワイトと言われる理由です。

    ノルマのきつい営業職を辞めて、安定した事務職に転職したいという人は増えています。一部上場企業から大学へ転職する人も少なくありません。

    数少ない募集枠に多くの人がエントリーしているため、倍率が高くなり、転職が難しくなっています。

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    大学職員への転職に関する情報が少ない

    大学職員として働く絶対数が少ないため、仕事に関する情報を得るのが比較的難しいです。

    大学に通っていた経験から、大学に関するイメージを話す受験者は多いですが、実際に働く職員からすると「的はずれ」な発言も多いです。

    大学運営に関して、適切な情報を入手していないと採用に至る志望動機を話すことは難しいでしょう。

    現役職員に話しを聞いたり、書籍を購入したりして、大学職員の仕事に関する理解を深めないと面接でライバルに差をつけることができません。

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    大学職員への転職が厳しい人の対処法

    大学職員への転職がうまくいかずに、厳しいという人に3つの対処法を紹介します。

    • 同業界・類似業界に幅広くエントリーする
    • 20代なら国立大学の筆記試験にチャレンジする
    • 30代以降なら公務員の社会人採用を含めて検討する
    • 契約社員・パート社員からの常勤登用を狙う

    同業界・類似業界に幅広くエントリーする

    有名私立大学だけにエントリーしても、内定を勝ち取るのは難しいです。

    業界研究も兼ねて、類似業界にエントリーするのがおすすめです。

    同業界・類似業界へのエントリーを増やすべき理由
    • 類似業界にも待遇のいい、隠れた優良企業・大学が存在する
    • 有名私立大学に比べて、倍率が低く採用を突破しやすい
    • 他業界の面接経験が、第一志望での面接にも役立つ

    有名私立だけでなく中堅私立大学も、私立大学だけでなく国立大学も、大学だけでなく専門学校や公務員も検討することをおすすめします。

    同業界には隠れた優良企業もありますし、倍率の低い選考でも面接試験を突破すれば自信に繋がります。

    また、他大学の情報を集めている中で、第一志望校にしかない魅力に気づくこともあります。幅広い視野で考えることが良い結果につながりやすいです。

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    20代なら国立大学の筆記試験にチャレンジする

    20代であれば、国立大学も視野にいれ国立大学法人等職員採用試験を受けることをおすすめします。

    国立大学の筆記試験にチャレンジするべき理由
    • 統一の筆記試験は受験に年齢制限があり、30歳までしか受験できない
    • 転職者採用に比べ、面接試験の突破が簡単
    • 国立大学職員から私立大学職員や公務員に転職することも可能

    国立大学職員は、私立大学職員や公務員に比べると平均年収は低いですが、安定している職業として人気があります。

    年功序列で昇給していきますし、国立大学職員の経験を活かして、私立大学職員や公務員に転職しているケースもあります

    国立大学職員の採用には、「国立大学法人等職員採用試験」という筆記試験が行われており、倍率は2倍を超え半年以上の勉強時間が必要と言われています。

    筆記試験を突破しないと面接試験に進めないため、私立大学職員の転職者採用に比べると倍率は低いです。

    20代であれば時間をかけて筆記試験対策を受験したほうが、内定への近道になると考えています。

    通信講座を利用すれば、効率的に試験対策も行えます。

    講座名アガルートクレアールスタディングフォーサイトたのまな
    おすすめ度
    料金教養型対策カリキュラム
    129,800円~
    教養ベーシックコース
    175,000円
    地方上級・市役所 教養合格コース
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    公務員上級【安心合格】講座
    一括244,400円
    教材の特徴・教養試験のみで受験できる国立大学法人、市役所に特化
    ・分野別のテキストと講義動画
    ・国立大学法人、市役所に短期合格を目指す講座
    ・一般知能、時事などに特化したカリキュラム
    ・教養試験の数的推理・人物試験対策を重視
    ※郵送の教材なし
    ・紙のフルカラーテキストとデジタルテキスト・豊富な教材と講義動画
    ・専門科目も含めた講座
    サポート・学習の相談ができる学習サポーター制度
    ・模擬面接、エントリーシート添削あり
    ・担任制で質問も可能
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    ・エントリーシート添削
    ・無料メール質問(5回)はあるが、サポートは少なめ・担任による面接・論文サポート
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    30代以降なら公務員の社会人採用を含めて検討する

    30代になると国立大学の統一採用試験を受験できなくなるため、各大学の社会人採用試験にチャレンジすることになります。

    30代であれば、私立大学・国立大学に加えて公務員の社会人採用試験を受けることをおすすめします。

    • 私立大学・・・高年収のため採用倍率が高い。
    • 国立大学・・・近年、社会人採用を増やしているが認知度は低め
    • 公務員・・・近年、社会人採用を増やしているが認知度は低め

    数年前までは、国立大学職員・公務員になる人の大半が20代で筆記試験を受けていました。

    しかし近年では、30代以上の社会人採用枠を設ける国立大学・市役所が増えています

    私立大学だけではなく、国立大学・公務員の社会人採用も視野に入れて転職活動を行うのが効率的です。

    社会人採用を行っている市役所は「公務員転職ハンドブック」に掲載されている情報が参考になります。

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    契約社員・パート社員からの常勤登用を狙う

    大学での仕事にこだわりがある場合は、大学の契約社員・事務補佐員に応募するという選択肢もあります。

    多くの大学では、人件費削減のため正社員の非正規化が進められており、契約社員・パート社員の採用を増やしています。

    専門性が必要な求人では、契約社員でも年収500万円を超える求人もあります。

    年収500万円を超える求人例
    • 情報システム・スマートラーニング推進のためのIT専門職
    • 研究推進・産学連携業務の経験者
    • 留学生対応のためのトリリンガル

    このような専門的な求人は、任期付きですが待遇が良いものがあります。契約社員であれば採用も比較的簡単で、契約社員からの正社員登用も頻繁に行われています。

    40代以降の方でも、男性でもチャンスがありますので、ぜひ検討してみてください。

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    まとめ:大学職員への転職は視野を広げることから

    大学職員への転職が厳しいと感じる理由と対処法を紹介してきました。私立大学の正社員への転職は募集が少なく、倍率が高いため、狭き門です。

    高倍率の中での採用を目指すのであれば、難関資格を取得する、徹底的に大学を研究する等、ライバルとの差別化が必要です。

    私立大学ほど給与水準は高くないですが、国立大学・公務員などの仕事もありますので、ぜひ幅広く検討してほしいと思います。

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