大学職員は中途採用者が多いように感じます。
首都圏の人気私立大学は新卒しか枠がないところもありますが、国立大学や地方の私立大学では中途採用の人が多いです。
厳密な年齢制限は大学によりますが、30歳くらいまでが対象となり、20代であれば十分にチャンスがあります。
大学が中途採用者を求めている理由と実際にどんな人が採用されているかを説明します。
中途の即戦力が求められる！年齢制限は30歳くらいか
中途採用者を積極的に採用している理由は「即戦力」となることが求められているからだと思います。
大学職員の仕事は教員と学生の相手が中心になります。
新卒と同じ22歳は学生と同年代もしくは、大学院生を相手位にすると年下になることもあります。
社会経験がない新卒社員は「舐められる」傾向がどうしてもあります。
どの企業の社員でも同じことが言えると思いますが、大学はかつてに比べて「人を育てる余裕」がないため、最低限のビジネスマナーやPCスキルを持った社会人経験者を求めているのでしょう。
また、新入社員が配属されるような仕事や人数が多く先輩がカバーできるような部署も少なくなってきていることも理由の1つでしょう。
採用者数が多ければ、新卒の年齢に併せた人を多く採用するほうが新入社員間の一体感も増しますが、全体の採用数が少ないため、そういったことを気にすることもしていないようです。
あまりに年齢が離れている人を指導するのが気まずいこともありますから、未経験者で常勤として採用できるのは30歳くらいまででしょう。
専門性は強い武器 英語・PC
中途採用で、さらに専門性があれば採用がぐっと近くなると思います。
大学で求められているのは「外国語」と「専門的なPCスキル」です。
外国語のスキル
少子高齢化が進んでいる日本では、大学の学生の留学生割合が増えています。アジアを中心として諸外国から多くの留学生が日本の大学で学んでいます。
そんな状況で、事務職員で英語や中国語を話すことができるのは大きな強みになります。
大学職員も高齢化が進んでおり、年配の人は外国語ができる人の割合は多くありません。留学生とのコミュニケーションがとれる若手職員は大学が優先して採用したいと考えています。
専門的なPCスキル
PCはどの企業でも使っていますが、専門的な「ITパスポート」などの資格があると強みになります。
大学は研究の知財や学生の個人情報など莫大な機密情報を抱えています。情報管理に関してうるさく言われるようになったのは近年ですので、年配の職員は情報セキュリティやプログラミングの専門的な知識はありません。
かといって、全てを外注できるわけでもないので、ITに関する専門的なスキルを持った職員が必要になります。
資格がなくても、「IT関係の部署で働いていた」「ホームページの作成ができる」などは積極的にアピールしたほうがいいでしょう。
大企業の勤務経験もプラス要因
これは能力ではありませんが、大企業で勤務経験がある人も優遇されるように感じます。
大企業で数年の勤務経験があれば、「ビジネスマナー」や「コミュニケーション力」はある程度保証されると考えているからでしょう。
数年で辞めているから「マイナス評価」ということはあまりないように思います。
「地元に戻って働きたい」「将来性のある学生や教員のサポートがしたい」など明確な理由があれば問題ないでしょう。
新卒は「熱意」と「学生目線」が強み
既卒者が優遇されているように思われるかもしれませんが、優秀な人がいれば若い人を採用したいというのが大学側の本音です。
ただ、優秀な若手就活生はよりよい就職先を併願しています。同じ事務職であれば、「市役所などの地方公務員」や「より都心にある大学」などです。
優秀な就活生であれば、十分新卒でも内定がとれます。
新卒なら特にアピールしたい「熱意」
いちばん重要なのは「熱意」です。特に、内定を出したら「絶対に来てくれる」と思わせることです。
先ほど書いたように、併願されて逃げられるのが嫌ですから、「絶対にその大学がいい！」ということが伝わることが大事です。
「出身大学」であれば強い動機になりますが、そうでなくても「地縁」や「大学の特色」に絡めて志望動機をアピールできるといいでしょう。
「学生目線」はアピールできるポイント
既卒がライバルになるわけですから、新卒ならではのアピールポイントもあったほうがいいです。
「今、学生である」ということが1番の強みです。他大学の学生と比較した「その大学の魅力」、学生から見た「その大学の問題点」を指摘して、自分の強みを活かして「大学を良くしていくこと」をアピールするといいでしょう。
まとめ
大学職員の採用には既卒者が多いイメージがありますが、新卒にも十分チャンスがあります。
自分の強みをしっかりアピールすることが重要だと思います。
