大学職員になるには条件がある?就職するために必要なこと・方法を紹介

大学職員になるには?
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大学職員になるには、民間企業と同様、各大学の採用試験に合格する必要があります。

大学は公的な機関のため、採用のために以下のような特徴があります。

大学職員になるには?
  • 国立大学法人は共通の筆記教養試験がある
  • 新卒採用・中途採用があるが、人気私立大学の中途採用は少なめ
  • 契約社員・非常勤職員の求人は多い
  • 大学職員になるのに資格は不要

大学職員になるチャンスは誰にでもありますが、採用のルールを知っておかないと時間を無駄にしてしまいかねません。

本記事では、現役国立大学職員の筆者が、大学職員になるための方法について国公立大学と私立大学に分けて紹介していきます。

採用試験突破のコツも別記事で紹介していますので、併せて参考にしてみて下さい。

ダイマナ
ダイマナ
現役アラサー国立大学職員
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  • 平成元年生まれの30代、千葉県出身
  • 現役大学職員(大学職員歴:6年)
  • 大学では、教務・研究支援の業務を担当
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    大学職員になるための方法を国公立大学と私立大学に分けて紹介します。

    大学職員になる方法(国公立大学)

    筆記の教養試験を受け、面接に進む正規ルート

    国公立大学の職員になるには、国立大学法人・公立大学法人に採用される必要があります。

    元々は国家公務員・地方公務員だったため、公務員に準じた一次試験が課されます。

    筆記試験に合格すると2~3回の面接を経て、採用に至るルートです。

    多くの大学で採り入れている採用方法で、原則として30歳までを受験対象としています。

    関連記事:国立大学法人職員の筆記試験対策の勉強時間は?教養試験のボーダーは6~7割

    大学の独自試験を受験するルート

    国公立大学では、共通試験を受けるルートではない独自試験での採用も増えています。

    「社会人枠」や「独自採用」など、大学によって呼び方は変わりますが、共通試験では採用が難しい社会人経験やスキルを求めているケースが多いです。

    毎年数名の採用としている大学が多いですが、東京大学では数十名規模で募集が行われているため、狙い目と言えます。

    契約社員など非正規社員になるルート

    国公立大学は非正規社員の採用も多く行われています。

    国からの運営費交付金が減らされ、18歳人口の減少で経営が厳しくなっている大学が多く、人件費削減のため、正規職員の採用を減らし、非正規職員を増やしているケースはよくあります。

    非正規職員は3年までの雇用としていることが多いため、いつ見ても何かしら求人が出ている状況です。

    正規職員への採用が難しい場合は、契約社員からの常勤登用を狙うのがおすすめです。

    関連記事:大学職員は契約社員から正社員登用が狙い目!正規採用は狭き門

    大学職員になる方法(私立大学)

    新卒一括採用で就職活動を行うルート

    私立大学は国立大学とは違い、各大学独自の採用が行われています。

    民間企業のように、グループディスカッションがあったり、面接の回数も様々です。

    有名私立大学は、年収が高いホワイト企業として人気があるため、近年では数百倍を越える採用倍率になることもあります。

    採用されるためには、特別な経験(留学や受賞歴)や語学力などが必要になります。

    関連記事:大学職員の給料高すぎ?私立大学と国立大学の給与事情

    中途採用の求人に応募するルート

    私立大学は、マイナビ転職やdodaなどに求人を出して、中途採用も行っています。

    新卒採用同様、少ない採用枠に多くの募集があるため、高倍率の採用試験になります。

    短期間での募集となることや、非公開求人で募集を締め切ることも多いため、全ての転職サイト・転職エージェントに登録しておきましょう。

    関連記事:【2023年版】大学職員への転職にオススメの転職サイト・転職エージェント

    大学職員になるための条件

    大学職員への転職におすすめの資格

    大学職員になる方法を紹介してきましたが、大学職員になるための条件はほとんどありません。

    大学職員になるための条件として把握しておくべきなのは、以下のようなことです。

    • 大卒が原則だが、国立大学の受験資格は高卒以上
    • 母校でなくても受験可能、母校の受験はやや有利
    • 語学や会計知識があると有利だが、必須スキルではない

    大学職員になるチャンスは誰にでもあるため、採用倍率が高くなっているともいえます。

    母校であれば大学の特色や魅力を実体験に基づいて伝えることができますし、難関資格を取得していればアピールになることは間違い有りません。

    特別な条件はありませんが、有利に採用活動を進めるために資格取得・情報収集を進めるといいでしょう。

    大学職員への転職事例

    実際に大学職員に転職した事例を別の記事で詳しく紹介しています。興味を持ったものがあれば読んでみて下さい。

    20代で国立大学法人職員に転職した事例

    筆者は約4年間民間企業に勤めた後、国立大学法人の筆記試験に合格し、面接試験を経て内定を得ています。

    関連記事:国立大学職員に20代で転職した体験談!難易度と対策方法を紹介

    30代で国立大学法人職員に転職した事例

    30代で国立大学職員に転職している人もいます。社会人枠での採用を行っている大学も近年では増えています。

    関連記事:大学職員に30代で転職した事例を紹介!資格なしでも転職は可能?

    40代で国立大学法人職員に転職した事例

    40代になると転職できるケースは少ないです。

    非常勤職員からの正社員登用を狙うケースや、稀に専門管理職(情報システム担当や産学連携担当)の経験者採用があります。

    関連記事:大学職員に40代で転職は難しい?正社員に採用された事例

    まとめ:大学職員になるには情報収集から

    大学職員になる方法、なるための条件を紹介してきました。

    年令を問わず大学職員に慣れるチャンスはあります。

    チャンスをものにするためにも情報収集を行い、大学の仕事内容を知り、求人情報を逃さないことから始めましょう。

    大学職員は、公的機関の事務を担うという点で公務員に仕事内容が似ています。

    公務員採用の情報を得ることが大学職員のエントリーシート作成や面接対策のヒントになると考えています。

    資料請求で公務員の仕事がわかる「公務員転職ハンドブック」は情報収集の第一歩に非常におすすめです。

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    そのほか、大学職員の仕事内容などについても本サイトで発信していますので、参考にして下さい。

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